具体的取組

  1. 【全学生対象;第1段階】本学が求める人材育成の基本的事項を明確にするため、全学共通のアドミッションポリシー(AP)※2・カリキュラムポリシー(CP)※3・ディプロマポリシー(DP)※4を体系的に整理し、FD/SDによって全学教職員に周知することで授業改善を促します。
  2. 【全学生対象;第2段階】本学DPに基づいた能力を客観的に測定できる仕組みとして、全学生対象に学修到達度アセスメント※5を導入・実施するとともに、多様な観点から成長度を俯瞰できる自己管理システムを構築します。
  3. 【実践型教育プログラム参加者対象;第3段階①】地域創生学群や地域共生教育センター、各学部専門科目で取組んでいる実践型教育プログラムに対し、多面的評価を実施することで学生の学修成果の可視化を目指します。
  4. 【実践型教育プログラム参加者対象;第3段階②】地域創生学群や地域共生教育センター、各学部専門科目で取組んでいる実践型教育プログラムに対し、社会波及効果測定を実施することで学生及び地域の変化の可視化を目指すとともに、全国に先駆けた実践型教育プログラムのモデル化を目指します。
  5. 【全学生対象】現行の成績証明書に加え、実践型教育活動の実績や在学中に取得した資格、その他正課外活動の実績を認定する仕組みの構築など、入学から卒業までの質保証を伴った大学教育実現につなげていく取り組みを進めています。

※1ファカルティ/スタッフ・ディベロップメント(FD/SD)
…教職員が授業内容・方法を改善し向上させるための組織的な取組の総称
※2アドミッションポリシー(AP)…入学者受け入れ方針
※3カリキュラムポリシー(CP)…教育課程編成・実施方針
※4ディプロマポリシー(DP)…学位授与方針
※5学修到達度アセスメント…本学DPに基づいて作成される学生評価指標



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組織概要

平成26年度「大学教育再生加速プログラム」選定取組

この分野に精通した外部の有識者の先生方により、評価委員会を構成。

※「高大接続改革推進事業」として事業期間が1年延長され、H31年度が最終年度となりました。

目指すべき事業の成果

  • 本事業を実施することにより、学生が主体的に学び、自ら学修成果を管理・分析することによって、どのような成長が認められるかを検証することで、教育・学修成果の可視化に関する教育制度改革をより一層、進展させます。
  • 事業実施により、近年実践型教育が全国的に設置されている中、学生の成長の可視化と実践型教育による大学外の波及効果を算出する本事業の評価指標は、全国的な指標モデルとして先駆的役割を果たすものです。